JTBスポーツステーションは旅行会社JTBが2010年より運営しています。
スポーツイベントの企画運営、世界中のスポーツ愛好者向けポータルサイト運営(WEBエントリーサービス)、その他スポーツに関連する各種提案により地域活性化、スポーツを通じた皆様の健康的な生活の実現することを事業目的としております。
大阪を本拠地としておりますが、全国のJTB支店の営業担当者がお伺いいたしますので、お気軽にご相談くださいませ。
サイクリング、ランニングイベントを中心に、多くの自社主催イベントのプロデュース、お客様からの依頼に基づくイベント運営を承っております。他のイベント会社では引き受けが困難な、旅行業免許が必要なイベント(宿泊や交通手段提供を含むイベント)は、「募集型企画旅行」として商品化。その集客と実施をお手伝いいたします。
総合旅行業務取扱管理者資格や、サイクリングガイド認定を受けた経験豊富なスタッフが在籍しており、いずれの案件においても「JTBならでは」のサービス提供に努めております。
他多数
参加者1名あたり一律100円(*2)の利用料金でご利用いただけます(最低料金は1万円から)。
独占受付にする必要も、広告を出稿頂く必要もありません。JSSは参加者募集コストの削減に寄与します。
*1 申込人数が1名以上で、参加費をお預かりした場合は参加費返金のための振込手数料440円が加算され、10,440円がお支払金額となります。
*2日本語受付ページご利用時の参加者1名あたりの単価
インターネットが利用できない参加者層が多いイベントの主催者様には、紙の申込書・FAX申込・郵便振替用紙の通信欄申込など、オフラインでのお申込み手段が選択可能です。もちろん参加者情報はすべて弊社でデータ化した後、主催者様にお戻しします。
参加費もクレジットカード(VISA、マスター、JCB、AMEX、ダイナース)、コンビニ払いの他、郵便振替でのお支払いにも対応しています。
参加者様のエントリーだけを参加費決済なしに受け付けた後、主催者様が開催決定した日から、参加費集金を開始できる2段階受付機能です。
「一定の参加者数に達したら開催を決めたい」、「中止時の返金作業の手間・コストをなくしたい」等、参加者・市場動向を見極めながら、開催是非の判断を後ろ倒ししたい主催者様に最適です。
参加者様宛に発行・郵送する「ゼッケン引換証(参加確認証)」、「完走証(記録証)」、その他書類を参加者様のマイページにデータアップロードできる機能です。
参加者様自身が自身のマイページにアクセスの上、データをダウンロードして頂くため、郵送物の不達による再送作業の手間や、送付にかかる郵送費や印刷費の削減が可能です。
JSSではお預かりした参加費額を主催者様にご確認・ご了承頂いた日から、約1週間でご指定口座にお振込みをしています。
また、急ぎ現金が必要な場合は、募集締切前に集金済額をお支払いすることも可能です。
日本で開催されるイベント参加を目的にした訪日観光客の需要が高まっています。
JSSは旅行会社JTBが運営する強みを活かして、参加者対応はもとより、当社海外支店と連携した現地での集客プロモーション実施など、外国人参加者数の最大化という主催者様の課題に対して、最適なソリューションを提供します。
・スポーツ系メディアへの広告出稿や現地有力インフルエンサーを活用したSNSでの情報発信など現地プロモーションの実施。
・弊社現地支店からのSNSでの情報発信や、大会参加ツアーの企画造成。
・現地で開催される旅行博やスポーツ系展示会への出展サポート。
(ブース設計・設営、当日運営やスタッフ派遣、宣材やノベルティの国際輸送など)
・インフルエンサーや旅行業界関係者を当年度大会に招聘する翌年度集客拡大を目的とするFAMトリップの企画・運営。
・英語、中国語(繁体・簡体)で受付画面を設定。
・主催者様に代わって、海外からの電話やメールによる問い合わせに対応。
・募集要項、ゼッケン引換証等、マップなどの文書翻訳。
・ゼッケン引換証、完走証等をJSSの参加者様マイページにアップロード可能。
参加者様自身でダウンロードでき、Eメールでの未達トラブル防止、郵送・印刷コスト削減に貢献します。
・多言語スタッフの派遣、海外参加者様の案内・問合せ対応窓口の運営を代行します。
スタンプラリーやアンケートなどの観光施策を、スマートフォンを活用してデジタルに置き換え、その成果分析までを一元管理できるクラウドサービスです。集客、周遊促進、分析といった観光事業者が求めている機能をパッケージにしました。クラウドサービスのため、導入の際に特殊な機材やアプリの準備も必要ありません。
例えば、スタンプラリー形式の周遊観光イベント実施の際には、立ち寄りポイントの設定、指定個所での割引クーポン配布、実施後アンケート回収など、デジタルスタンプラリーイベント実施に必要な準備がすぐに整います。
企業版ふるさと納税は、企業からの寄付額を最大9割軽減する仕組みで、令和2年度の大幅な税制改正で関心が高まり、寄付金額・件数共大きく増加しています。背景にはこうした税制優遇措置のみならず、寄付を通じた社会貢献(SDGsの達成など)に取り組む企業としてのPR効果への期待もあります。
企業からの寄付を募る為には、国が認定する「プロジェクト」の立ち上げが必要となりますが、JSSでは企業に選ばれるより魅力的なスポーツ関連プロジェクトを生み出すお手伝いをしております。
地域における観光プロモーション、コンテンツ制作、顧客の行動分析は事業ごとに進行することが一般的で、それぞれのアクションが消費にどうつながっているか、といった経済指標との連動が見えにくいという課題がありました。JTBではセールスフォース・ドットコムと連携し地域で散逸的に保有しているデータを統合し、地域の現状把握⇒課題抽出・合意形成⇒戦略の立案⇒プロジェクト施策の実施⇒結果効果検証を循環させるお手伝いを行います。